ファンドの特色

世界（含む日本）のスポーツビジネス関連企業の株式に投資することで、信託財産の成長をめざします。

  • 当ファンドにおけるスポーツビジネス関連企業には、以下のような企業が含まれます。
    • スポーツ用品（ウェアやシューズ等）の製造・販売に関連する企業
    • フィットネスジム等、スポーツに関連するサービスを提供する企業
    • サプリメントやスポーツドリンク等の製造・販売に関連する企業
    • スポーツイベントの放送等に関連する企業
      • 上記は、当ファンドが投資対象とする「スポーツビジネス関連企業」について説明したものです。なお、これらについては将来見直しを行う場合があります。
  • 投資対象には、DR（預託証券）を含みます。DRとは、Depositary Receiptの略で、ある国の企業の株式を海外で流通させるために、その会社の株式を銀行などに預託し海外で発行される証券をいい、株式と同様に金融商品取引所などで取引されます。

スポーツビジネス関連企業の中から投資銘柄を厳選し、ポートフォリオを構築します。

  • 銘柄選定に際しては、日本生命グループのグローバルリサーチ体制（東京・ニューヨーク・ロンドン・シンガポール）を活用し、徹底した調査・分析を行います。

グローバルリサーチ体制

情報連携・共有
（定期ミーティングの実施）

  • 投資テーマの共有化
  • スポーツビジネス関連産業の
    情報共有化
    • 新商品開発状況
    • サプライチェーン
    • 競合状況
  • 個別銘柄のモデル・企業価値算定

    共通のリサーチプラットホーム

運用プロセスイメージ

  1. 国内外の取引所上場銘柄
    スポーツビジネス関連銘柄の抽出
  2. スポーツビジネス関連銘柄
    投資不適格銘柄の排除
    信用リスクの高い銘柄や流動性の低い銘柄の排除
  3. 投資候補銘柄群
    株価成長が期待できる優良銘柄の抽出
    アナリスト、ポートフォリオマネジャーの調査に基づき、経営戦略、資本戦略ならびにバリュエーションなどを分析
    投資銘柄・投資ウェイトの決定
    各銘柄の確信度、リスクコントロールなどの観点から投資銘柄・ウェイトを決定
  4. ポートフォリオ

「Aコース（為替ヘッジあり）」「 Bコース（為替ヘッジなし）」の２つのコースから選択いただけます。

  • 「Aコース（為替ヘッジあり）」は、外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジ※1を行い為替変動リスクの低減を図ります。ただし、一部の通貨については為替ヘッジの手段がない、あるいはヘッジコストが過大と判断される際には為替ヘッジを行わない場合があり、当該通貨については為替変動の影響を直接的に受けることになります。
  • 「Bコース（為替ヘッジなし）」は、外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行わないため、為替変動の影響を直接的に受けます。
    • ※1 為替ヘッジとは、為替変動による資産価値の変動を回避する取引のことをいいます。

為替相場の状況によって、基準価額および収益分配金の額が変動します。

  • 「Aコース（為替ヘッジあり）」と「Bコース（為替ヘッジなし）」との間でスイッチング（乗換え）※2を行うことができます。
    • ※2 スイッチング（乗換え）とは、保有しているファンドの換金と同時に乗換えるファンドを購入する取引です。

スイッチング（乗換え）の際には、購入時と同様に販売会社が定める購入時手数料がかかる場合があります。また、換金時と同様に税金がかかる場合があります。
なお、販売会社によっては、どちらか一方のファンドのみの取扱いとなる場合やスイッチング（乗換え）の取扱いを行わない場合があります。詳しくは販売会社にお問合せください。

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ご投資にあたっての留意点

当資料は、ファンドに関連する情報および運用状況等についてお伝えすることを目的として、ニッセイアセットマネジメントが作成したものです。金融商品取引法等に基づく開示資料ではありません。また、特定の有価証券等の勧誘を目的とするものではありません。

【投資信託に関する留意点】

  • 投資信託はリスクを含む商品です。運用実績は市場環境等により変動し、運用成果（損益）はすべて投資家の皆様のものとなります。元本および利回りが保証された商品ではありません。
  • 投資信託は値動きのある有価証券等に投資します（また、外国証券に投資するファンドには為替変動リスクもあります。）ので基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。
  • 投資信託は保険契約や金融機関の預金と異なり、保険契約者保護機構、預金保険の対象となりません。証券会社以外の金融機関で購入された投資信託は、投資者保護基金の支払い対象にはなりません。
  • ご購入の際には必ず投資信託説明書（交付目論見書）をお受け取りになり、内容をご確認の上ご自身でご判断ください。

【投資対象とする投資信託証券について】

  • 「外国投資信託証券」「指定投資信託証券」については、各ファンドの交付目論見書「投資対象とする投資信託証券の概要」をご覧ください。

【当資料に関する留意点】

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