• 【投資信託協会コード】 29311001

ファンドの特色

投資資金の目的や投資可能期間などによって3つのファンドからご選択いただけます。

  • 株式や外貨建資産の組入比率が高くなるほど、ファンドのリスク(価格の変動)が大きくなる傾向にあります。
  • 各ファンドの基準資産配分は、原則としてその変動幅を±5%以内(国内債券は±10%以内)に抑制します。
  • 外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行いません。

〈各ファンドの基準資産配分〉

ニッセイグローバルバランスオープン(債券重視型):ゆめ計画30

債券重視型

国内株式
20%
海外株式
10%
国内債券
55%
海外債券
10%
短期金融資産
5%

収益性よりも安定性を重視し、債券へ重点的に投資するファンドです。株式の実質組入比率を30%程度に、外貨建資産の実質組入比率を20%程度にそれぞれ抑制し、比較的安定した収益の獲得をめざします。

ニッセイグローバルバランスオープン(標準型):ゆめ計画50

標準型

国内株式
30%
海外株式
20%
国内債券
35%
海外債券
10%
短期金融資産
5%

安定性と収益性をともに追求し、株式・債券へ概ね50%ずつ投資するファンドです。株式の実質組入比率を50%程度に、外貨建資産の実質組入比率を30%程度に保ち、中位のリスク・リターンをめざします。

ニッセイグローバルバランスオープン(株式重視型):ゆめ計画70

株式重視型

国内株式
40%
海外株式
30%
国内債券
15%
海外債券
10%
短期金融資産
5%

より積極的に収益を追求し、株式へ重点的に投資するファンドです。株式の実質組入比率を70%程度に、外貨建資産の実質組入比率を40%程度に保ち、積極的な運用で値上り益を追求します。

マザーファンドへの投資を通じて、国内株式・国内債券・海外株式・海外債券に分散投資を行い、信託財産の中長期的な成長をめざします。

  • 各ファンドは「ファミリーファンド方式」で運用を行います。ファミリーファンド方式とは、投資者からの資金をまとめてベビーファンドとし、その資金をマザーファンドに投資して、その実質的な運用をマザーファンドにて行う仕組みです。

マザーファンドに投資する他のベビーファンドの追加設定・解約等にともない、ファンドの基準価額が影響を受けることがあります。

投資対象とするマザーファンドへの投資割合は、基準資産配分の範囲内でリターン特性や市場環境等をもとに決定します。

  • 国内外の株式を投資対象とするマザーファンドについては、定性・定量評価等により適宜追加または変更を行います。
    投資対象とするマザーファンドについては、投資信託説明書(交付目論見書)の「追加的記載事項」をご確認ください。
    • 国内外の債券を投資対象とするマザーファンドについては、追加または変更を行いません。

3つのファンド間でスイッチングが可能です。

  • 資金づくりの目的・投資可能期間などの変化に応じて、3つのファンド間でスイッチングができます。
  • スイッチングとは、保有しているファンドの換金と同時に乗換えるファンドを購入する取引です。なお、スイッチングの際には、購入時と同様に販売会社が定める購入時手数料がかかる場合があります。また、換金時と同様に税金がかかる場合があります。

ご投資にあたっての留意点

当資料は、ファンドに関連する情報および運用状況等についてお伝えすることを目的として、ニッセイアセットマネジメントが作成したものです。金融商品取引法等に基づく開示資料ではありません。また、特定の有価証券等の勧誘を目的とするものではありません。

【投資信託に関する留意点】

  • 投資信託はリスクを含む商品です。運用実績は市場環境等により変動し、運用成果(損益)はすべて投資家の皆様のものとなります。元本および利回りが保証された商品ではありません。
  • 投資信託は値動きのある有価証券等に投資します(また、外国証券に投資するファンドには為替変動リスクもあります。)ので基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。
  • 投資信託は保険契約や金融機関の預金と異なり、保険契約者保護機構、預金保険の対象となりません。証券会社以外の金融機関で購入された投資信託は、投資者保護基金の支払い対象にはなりません。
  • ご購入の際には必ず投資信託説明書(交付目論見書)をお受け取りになり、内容をご確認の上ご自身でご判断ください。

【投資対象とする投資信託証券について】

  • 「外国投資信託証券」「指定投資信託証券」については、各ファンドの交付目論見書「投資対象とする投資信託証券の概要」をご覧ください。

【当資料に関する留意点】

  • 当資料は、信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。
  • 当資料のグラフ・数値等はあくまでも過去の実績であり、将来の投資収益を示唆あるいは保証するものではありません。また税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。
  • 当資料のいかなる内容も、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。
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