ファンドの特色
高齢化等を背景に成長が見込まれる健康関連産業に属する企業の株式を投資対象とします。
- 高齢化や医療制度改革に伴い“健康”に対する関心は高まっており、健康関連産業は成長拡大が見込まれます。今後の株式市場でも“健康”が大きなテーマになると考えられます。
- 株式の組入比率は原則として高位を維持します。
市場の拡大が期待される健康関連産業
健康関連産業
- 健康
増進 - 健康食品
- 機能性化粧品
- 健康用品・
サービス - スポーツ・
アウトドア
- 医療
- 医薬品
- 医療関連サービス
- システム
- 医療・治療機器
- 福祉
介護 - 介護サービス
- 福祉用具・
サービス
- その他
- 第3分野保険
- 流通(小売)
- 流通(卸)
- リラクゼーション
(余暇・趣味)
健康への貢献につながる企業理念・哲学をもつ企業を“健康応援企業”として選定、中長期にわたり成長が期待される銘柄に厳選投資し、信託財産の中長期的な成長をめざします。
- 組入銘柄数は原則として40~60銘柄程度とします。
組入銘柄の選定にあたっては、「ESG」の観点に着目した企業評価を活用します。
- 特に「S」の観点を重視し、「S」に関する評価の低い銘柄は排除します。
ESGとは、Environment(環境)、Social(社会)、Governance(ガバナンス)の頭文字をとったものです。
銘柄選定プロセスイメージ
- 国内株式市場上場銘柄
-
健康関連産業銘柄
- “健康応援企業”を選定
- 委託会社独自の視点から、健康への貢献につながる企業理念・哲学をもつ企業を健康応援企業として選定
-
健康応援企業
- 個別銘柄の成長性等による判定
- 中長期にわたり成長が見込まれる企業を抽出
- ESGに対する取組みに優れ、持続的な企業価値の向上が期待される銘柄を抽出
- 徹底した調査・分析により、ESGの各要素が企業価値の向上に寄与しているかを見極め
- 特にSの観点を重視し、原則としてSレーティングが3以下の企業は除外※
- ただし、リスクコントロールや売買タイミング等の観点から、一部上記以外の企業を投資対象とする場合があります。
- 組入銘柄の決定
- 企業業績動向・バリュエーション(株価の割高・割安の度合い)をもとに組入銘柄を決定
- 組入銘柄(40~60銘柄程度)
〈ご参考〉市場の拡大が期待される健康関連産業
- 健康増進
-
- 生活習慣病の増加
- セルフメディケーション、健康意識の高まり
- サプリメント、特定保健用食品(トクホ)市場の拡大
- 機能性化粧品、フィットネスクラブなど健康関連サービス市場の拡大
- 医療
-
- 医療財政の悪化に伴う医療費抑制の流れ
- 病院の機能分化とネットワーク化
- 後発医薬品の使用促進
- 医療費包括支払(DPC)制度の導入
- 予防医療ニーズの拡大
- 病院経営効率化を支援するサービスの拡大
- 病院内事務のアウトソーシング
- 電子カルテの導入
- 福祉介護
-
- 高齢化の進展
- 療養病床の削減
- 医療から介護へ(社会的入院の抑制)
- 病院の有料老人ホームへの転換
- シニア住宅、介護付きマンション等の拡大
- その他
-
- セルフメディケーション、健康意識の高まり
- 先進医療の導入
- 高齢化の進展
- ドラッグストアの存在感の高まり
- 先進医療ニーズに応じた保険、第3分野保険の拡大
- シニア社会に応じた娯楽の提供
上記はイメージであり、将来の市場の拡大を保証するものではありません。
ご投資にあたっての留意点
当資料は、ファンドに関連する情報および運用状況等についてお伝えすることを目的として、ニッセイアセットマネジメントが作成したものです。金融商品取引法等に基づく開示資料ではありません。また、特定の有価証券等の勧誘を目的とするものではありません。
【投資信託に関する留意点】
- 投資信託はリスクを含む商品です。運用実績は市場環境等により変動し、運用成果(損益)はすべて投資家の皆様のものとなります。元本および利回りが保証された商品ではありません。
- 投資信託は値動きのある有価証券等に投資します(また、外国証券に投資するファンドには為替変動リスクもあります。)ので基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。
- 投資信託は保険契約や金融機関の預金と異なり、保険契約者保護機構、預金保険の対象となりません。証券会社以外の金融機関で購入された投資信託は、投資者保護基金の支払い対象にはなりません。
- ご購入の際には必ず投資信託説明書(交付目論見書)をお受け取りになり、内容をご確認の上ご自身でご判断ください。
【投資対象とする投資信託証券について】
- 「外国投資信託証券」「指定投資信託証券」については、各ファンドの交付目論見書「投資対象とする投資信託証券の概要」をご覧ください。
【当資料に関する留意点】
- 当資料は、信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。
- 当資料のグラフ・数値等はあくまでも過去の実績であり、将来の投資収益を示唆あるいは保証するものではありません。また税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。
- 当資料のいかなる内容も、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。
- 表示桁未満の数値がある場合、四捨五入で処理しています。