日本中が猛暑に見舞われている。初の40度超えで日本最高気温として長らく記憶されていた山形県の記録は1933年だが、いまやフェーン現象がなくても40度超えは珍しくない。テレビでは催し物会場などでの暑さ対策に涼をとり、ホッとする子ども達の映像が場所や形を変え、繰り返し流されている。

真夏日、猛暑日、酷暑日の区切りはそれぞれ30度、35度、40度以上だ。酷暑日は日本気象協会、それ以外は気象庁が定義している。猛暑日は気象庁が2007年に定めた比較的新しい言葉だ。

毎日のように見かける「熱中症警戒アラート」の運用が始まったのは昨年4月から。先日聴講した東京大学の高村ゆかり教授の講演によると、労働災害における死亡者全体の約4％が熱中症で亡くなっているという。今年6月に職場における熱中症対策が企業に義務化されたが、安全配慮義務としてむべなるかなと肯首（こうしゅ）した。一方、天気予報やニュースで猛暑が話題になっても、その背景にある地球温暖化に踏み込んだコメントが聞かれることはほとんどない。「暑い暑い」と言っていれば済むのならよいが、この暑さは人為による温暖化の影響であることは科学的にも検証されている。何らかの対策を講じなければこの暑さが収まることは期待できず、今後も気温は上昇する可能性が高いのだ。

日本も国としての取り組みを進めており、「エネルギー基本計画」「地球温暖化対策計画」「GX（グリーントランスフォーメーション）2040ビジョン」の3つを打ち出した。ただ、それだけで十分とは言えない。幅広い国民の理解を得るには、気候危機を繰り返し報道していくことも重要だ。危険な暑さが見込まれるという日々の報道に加え、長期目線での報道も切に願う夏である。

（2025/07/31 日本経済新聞 夕刊）