商品ニュース
2025年01月29日
引き続き注目が集まるCBファンド、シリーズ第4弾を設定 ニッセイ/シュローダー好利回りCBファンド2025-03
(為替ヘッジあり・限定追加型)の設定について
ニッセイアセットマネジメント株式会社(社長:大関 洋)は、追加型の株式投資信託「ニッセイ/シュローダー好利回りCBファンド2025-03(為替ヘッジあり・限定追加型)」の設定・運用開始を2025年3月17日に予定しています。
当ファンドは、投資対象とする指定投資信託証券を通じて、日本を含む世界のCB(転換社債)を実質的な主要投資対象とし、安定したインカムゲインの確保および信託財産の成長を図ることを目標に運用を行います。
- 商品名
- ニッセイ/シュローダー好利回りCBファンド2025-03(為替ヘッジあり・限定追加型)
- 商品分類
- 追加型投信/内外/その他資産(転換社債)
- 当初申込期間
- 2025年2月14日(金)~2025年3月14日(金)
- 継続申込期間
- 2025年3月17日(月)~2025年4月22日(火)
- 設定日
- 2025年3月17日(月)
- 取扱販売会社
- ぐんぎん証券株式会社、第四北越証券株式会社、大和証券株式会社、東洋証券株式会社、株式会社関西みらい銀行
当ファンドの特色
1.日本を含む世界のCB(転換社債)に投資します。
- 「CB(転換社債)」とは、一定の条件で株式に転換できる権利(転換権)のついた債券です。
- 「シュローダー先進国好利回りCBファンド2025-03(適格機関投資家専用)」および「ニッセイマネーストックマザーファンド」を投資対象とするファンド・オブ・ファンズ方式により運用を行います。CBの実質的な運用はシュローダーが行います。
- 「シュローダー先進国好利回りCBファンド2025-03(適格機関投資家専用)」の組入比率は、原則として高位を保ちます。
2.信託期間を勘案しつつ、相対的に利回りが高いと判断される銘柄に投資します。
- 原則としてファンドの信託期間(約5年)内に償還日を迎えるCBに投資し、償還日まで保有することを基本とします。
- CBの償還金等は、原則として信託期間内に償還日を迎えるCBに再投資します。
- 利回りに加え、発行体の信用リスク、流動性などを勘案して、組入銘柄および組入比率を決定します。なお、信用格付が投資適格未満(BB格相当以下)の銘柄も積極的に組入れます。
3.外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図ります。
- 原則としてファンドの信託期間(約5年)に応じた長期間の為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減に加え為替ヘッジコストの変動リスクの抑制をめざします。
- 円の金利が為替ヘッジを行う当該外貨の金利より低い場合などには、ヘッジコストが発生することがあります。
- 長期間の為替ヘッジにより、為替変動リスクおよび為替ヘッジコストの変動リスクを完全に排除できるものではありません。また、金利等の変動により為替ヘッジにかかる評価損益が変動し、基準価額を変動させる要因となります。
4.信託期間約5年の限定追加型の投資信託です。
- 信託期間は、2025年3月17日から2030年3月8日までです。
- 購入の申込みは、2025年4月22日までの間に限定して受付けます。
資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
- ファンドの商品概要、費用、リスクの詳細につきましては、こちらをご確認ください。(PDF:)
データ閲覧にあたっての留意点
当資料は、ファンドに関連する情報および運用状況等についてお伝えすることを目的として、ニッセイアセットマネジメントが作成したものです。金融商品取引法等に基づく開示資料ではありません。また、特定の有価証券等の勧誘を目的とするものではありません。
投資信託に関する留意点
- 投資信託はリスクを含む商品です。運用実績は市場環境等により変動し、運用成果(損益)はすべて投資家の皆様のものとなります。元本および利回りが保証された商品ではありません。
- 投資信託は値動きのある有価証券等に投資します(また、外国証券に投資するファンドにはこの他に為替変動リスクもあります。)ので基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。投資信託の基準価額に影響を与える主なリスクは、各商品情報ページのインデックス「投資リスク」よりご確認いただけます。商品情報ページを表示するにはファンド名をクリックしてください。
- 分配金額は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定しますので、あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。運用状況によっては、分配金をお支払いできない場合もあります。また、分配金は投資信託財産からお支払いしますので、基準価額が下がる要因となります。
- 投資信託は保険契約や金融機関の預金と異なり、保険契約者保護機構、預金保険の対象となりません。証券会社以外の金融機関で購入された投資信託は、投資者保護基金の支払い対象にはなりません。
- ご購入の際には必ず投資信託説明書(交付目論見書)をお受け取りになり、内容をご確認の上ご自身でご判断ください。
当資料に関する留意点
- 当資料は、信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。
- 当資料のグラフ・数値等はあくまでも過去の実績であり、将来の投資収益を示唆あるいは保証するものではありません。また税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。
- 当資料のいかなる内容も、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。