商品ニュース

2024年09月30日

米国半導体市場に注目!ニッセイ・インデックス・SOX(米国半導体株)新規設定 九州フィナンシャルグループ3社にて販売開始

ニッセイアセットマネジメント株式会社(社長:大関 洋)は、追加型の株式投資信託「ニッセイ・インデックス・SOX(米国半導体株)」の設定・運用開始を2024年10月16日に予定しています。
当ファンドは、「ニッセイSOX指数インデックスマザーファンド」を通じて、実質的に米国の株式等(DR(預託証券)を含みます)に投資することにより、SOX指数(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目標に運用を行います。

商品名
ニッセイ・インデックス・SOX(米国半導体株)
商品分類
追加型投信/海外/株式/インデックス型
購入の申込期間
2024年10月16日以降
設定日
2024年10月16日
取扱販売会社
九州FG証券株式会社、株式会社鹿児島銀行(委託金融商品取引業者九州FG証券株式会社)、株式会社肥後銀行(委託金融商品取引業者九州FG証券株式会社)

ファンドの特色

1. 米国の株式等に投資することによりSOX指数(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果をめざします。

SOX指数とは

正式名称を「PHLX SEMICONDUCTOR SECTOR指数」といい、米国上場の主要な半導体関連30銘柄で構成されている株価指数です。
「フィラデルフィア半導体株指数」とも呼ばれており、半導体の設計や製造、流通、販売などを手掛ける銘柄で構成されています。

  • 投資対象には、DR(預託証券)もしくは株式等と同等の投資効果が得られる証券および証書等を含みます。
    • DR(預託証券)とは、Depositary Receiptの略で、ある国の企業の株式を海外で流通させるために、その会社の株式を銀行などに預託し海外で発行される証券をいい、株式と同様に金融商品取引所などで取引されます。

〈基準価額と指数の連動性に関する留意点〉

  • ファンドはSOX指数(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果をめざし、原則として同指数構成銘柄に投資を行います。なお、各銘柄の投資比率は、同指数における比率を原則とします。
    • SOX指数に採用されている銘柄および採用が決定された銘柄
  • ファンドにおける資金の流出入と実際の銘柄等の売買のタイミングのずれ、株価指数先物と当該指数の動きの不一致、売買時のコストや運用管理費用(信託報酬)等の費用を負担することなどから、基準価額と当該指数との動きが完全に一致するものではありません。
    • ファンドは、株式の実質組入比率の維持等のために株価指数先物にも投資することがあります。

2. 原則として、対円での為替ヘッジは行いません。

  • 組入外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行わないため、為替変動の影響を直接的に受けます。
    • 為替ヘッジとは、為替変動による資産価値の変動を回避する取引のことをいいます。

3. 年1回決算を行います。信託財産の十分な成長に資することに配慮し、分配を抑制する方針です。

  • 毎年9月20日(休業日の場合は翌営業日)に決算を行います。

将来の分配金の支払いおよびその金額について、保証するものではありません。

資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

商品ニュース TOPに戻る

データ閲覧にあたっての留意点

当資料は、ファンドに関連する情報および運用状況等についてお伝えすることを目的として、ニッセイアセットマネジメントが作成したものです。金融商品取引法等に基づく開示資料ではありません。また、特定の有価証券等の勧誘を目的とするものではありません。

投資信託に関する留意点

  • 投資信託はリスクを含む商品です。運用実績は市場環境等により変動し、運用成果(損益)はすべて投資家の皆様のものとなります。元本および利回りが保証された商品ではありません。
  • 投資信託は値動きのある有価証券等に投資します(また、外国証券に投資するファンドにはこの他に為替変動リスクもあります。)ので基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。投資信託の基準価額に影響を与える主なリスクは、各商品情報ページのインデックス「投資リスク」よりご確認いただけます。商品情報ページを表示するにはファンド名をクリックしてください。
  • 分配金額は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定しますので、あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。運用状況によっては、分配金をお支払いできない場合もあります。また、分配金は投資信託財産からお支払いしますので、基準価額が下がる要因となります。
  • 投資信託は保険契約や金融機関の預金と異なり、保険契約者保護機構、預金保険の対象となりません。証券会社以外の金融機関で購入された投資信託は、投資者保護基金の支払い対象にはなりません。
  • ご購入の際には必ず投資信託説明書(交付目論見書)をお受け取りになり、内容をご確認の上ご自身でご判断ください。

当資料に関する留意点

  • 当資料は、信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。
  • 当資料のグラフ・数値等はあくまでも過去の実績であり、将来の投資収益を示唆あるいは保証するものではありません。また税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。
  • 当資料のいかなる内容も、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。