新型肺炎感染拡大 過去のパンデミック時との株価比較

新型肺炎の世界規模への感染拡大に対する警戒感から直近の世界株式市場は下落し、米国株は連日の大幅下落に見舞われました。今回の株価下落について過去の2つのパンデミック<2003年SARS（重症急性呼吸器症候群）、2009年新型インフルエンザ（H1N1インフル）>時の株価推移（発症報告の経緯が様々であるため、世界的ニュースとして米国株価に反映され始めたと仮定したタイミングから60営業日後のS&P500指数）と比較しました（グラフ1）。

－2003年SARSの場合－

2002年11月には発症の報告があったものの、2003年1月21日にアウトブレイク（感染症集団発生）の報告が英訳された段階で株価に反映され始めたと想定されます。株価は34営業日後（3月11日）まで下落傾向で推移し、－9.8％で底を打ちました。

－2009年新型インフルエンザの場合－

2009年4月にメキシコ・米国などで最初の感染が報告され、6月11日にWHO（世界保健機関）が感染状況の段階をパンデミックフェーズへと引き上げたタイミングで株価に反映され始めたと想定されます。株価は途中で反発したものの、その後下落し19営業日後（7月10日）に－7.1％で底を打ちました。

割高度指標とされる株価収益率（予想PER）は、過去のパンデミック時に底入れした株価水準と比べ割高な水準にあり（グラフ2）、直近では17倍程度と2009年の新型インフルエンザ時に、株価が回復した際のPER水準と同程度にあります。直近の大幅な下落は、新型肺炎の感染拡大への警戒感によるリスク回避姿勢の高まりと同時に、過熱気味にあった市場の調整という側面もあるものと思われます。感染拡大が世界規模へ広がる初期段階と想定されることや、大幅下落後においても割高ともとれる株価水準を鑑みれば、今後更なる調整も想定され、底打ちにはしばらく時間を要すると思われます。