投資信託の情報は、株価などに比べて入手が困難と感じている方もいるかもしれません。そこで活用したいのが、新聞、雑誌などの記事や、販売会社・運用会社・一般社団法人 投資信託協会などのホームページや問い合わせ窓口です。
投資信託の情報はどうやって調べるの？
活用したい投資信託の情報源
- 新聞、情報誌（マネー雑誌）
- 販売会社（銀行や証券会社など）、運用会社への問い合わせ
- 一般社団法人 投資信託協会などのホームページ
1. 新聞、情報誌（マネー雑誌）
新聞は毎日発行されるので投資信託の値段である「基準価額」（詳しくは関連項目（1）をご覧ください）の情報を手に入れるのに便利です。新聞によっては、掲載される対象や頻度が異なるので注意しましょう。
また、書店に行くとマネー雑誌がたくさん並んでいますので、そちらを参考にしてもいいかもれません。
2. 銀行や証券会社（販売会社）、運用会社への問い合わせ
証券会社や銀行を上手に使えば、投資信託に関する情報を手軽に入手することができます。銀行や証券会社では、金融商品のパンフレットが店頭に並べられていますが、これらを読むだけでも最新の投資信託情報を得ることができます（投資信託のほかにも株式や債券などさまざまな金融商品の情報も入手できます）。特に、証券税制の改正など、制度改正時にはリーフレットが作成されることもありますので、利用してみてはいかがでしょうか。また、最近ではコールセンターを持つ運用会社も増えてきました。投資信託の商品性や運用状況などは、実際に運用を行っている運用会社へ問い合わせすることもできます。
ふくろう教授の投資信託ゼミナールのご利用にあたって
当資料は、投資教育に関する情報の提供を目的として、ニッセイアセットマネジメントが2017年12月に作成したもので、特定の有価証券等の勧誘を目的とするものではありません。
投資信託に関する留意点
- 投資信託はリスクを含む商品です。運用実績は市場環境等により変動し、運用成果（損益）はすべて投資家の皆様のものとなります。元本および利回りが保証された商品ではありません。
- 投資信託は値動きのある有価証券等に投資します（また、外国証券に投資するファンドにはこの他に為替変動リスクもあります。）ので基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。ファンドは投資元本の保証や一定の成果は約束されておりません。
- 分配金額は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定しますので、あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。運用状況によっては、分配金をお支払いできない場合もあります。また、分配金は投資信託財産からお支払いしますので、基準価額が下がる要因となります。
- 投資信託は保険契約や金融機関の預金と異なり、保険契約者保護機構、預金保険の対象となりません。証券会社以外の金融機関で購入された投資信託は、投資者保護基金の支払い対象にはなりません。
- 投資信託をご購入される際は、必ず投資信託説明書（交付目論見書）をお受け取りになり、内容をご確認の上ご自身でご判断ください。
当資料に関する留意点
- 当資料に記載されている情報は、正確かつ信頼しうると考える情報源から入手した情報およびその情報を基に作成した情報であり、情報の正確性等については万全を期しておりますが、入手情報の誤り、またはその他の要因が有りうるため、当資料に記載される全ての情報の正確性、適時性、完全性等を保証するものではありません。
- 当資料のグラフ数値等はあくまでも過去の実績であり、将来の投資収益を示唆あるいは保証するものではありません。また税金手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。
- 当資料のいかなる内容も、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。
- 当資料の内容について、予告なく更新、変更、削除等をさせていただくことがあります。