数多くの投資信託の中から自分に合う投資信託を選ぶのはなかなか大変なことです。そこで投資信託を選ぶ基本的なポイントをあげてみました。
- ステップ1
- 運用目標を決めましょう。
- ステップ2
- 目標に適した投資信託を選択します。
投資信託を選ぶポイントは?
ステップ1 運用目標を決めましょう。
投資信託を購入する前に、あらかじめ、運用目標を決めておきましょう。例えば教育資金なのか、それとも老後の準備金なのかなど、その目的によって必要とする金額や運用の安全性の程度も異なります。 投資信託はさまざまな金融商品を組み合わせて運用するためその種類も多様ですが、それらを組み合わせることで、投資信託を通じてさまざまな運用目標に対応することができます。
ステップ2 目標に適した投資信託を選択します。
つぎに、具体的な投資信託を選びましょう。その際の主なチェックポイントはこちらです。
投資信託を選ぶ際のチェックポイント
- 運用成績
- コスト(費用)
- リスク(値動きの変動の大きさ)
- 純資産残高
- 残りの運用期間
運用成績
- なるべく長い期間の運用状況を確認する
- 運用成績を見るときに気をつけなければならないのは、設定されてから間もない投資信託です。運用成績を比べるには、その期間が短いと十分な判断ができません。たまたま、その期間の運用環境が良かったからかもしれないからです。
- ベンチマークや似ているファンドと比較する
- また、運用成績を見るときは、何%上がった、下がったという収益率のほかに、ベンチマークや似たようなタイプの投資信託との比較もおおいに参考になります。投資信託のなかには、その投資信託の成績を比べるための指数(これをベンチマークといいます。詳しくは関連項目(1)をご覧ください)が設定されているものがあります。指数は、その投資信託が投資している資産の市場全体の動きを表しており、この収益率よりも高いか低いかで市場全体よりも運用が良かったか悪かったかがわかります。また、似たようなタイプの投資信託の運用成績と比べるのも、その投資信託の運用実績の良し悪しを確認する一つの方法です。
コスト(費用)
投資信託は購入するとき、換金するとき、そして保有している間にも費用がかかります。どのタイミングでどの程度の費用がかかるかは投資信託ごとに異なるため、注意が必要です。購入するときの手数料が無料でも、換金するときに手数料がかかる場合もあります。そこで、購入前に、購入してから換金するまでにかかる費用を確認することが重要です。 投資信託にかかる費用としては、「購入時手数料」、「運用管理費用(信託報酬)」、「信託財産留保額」、「監査費用」などがあります。詳しくは関連項目(2)をご覧ください。
リスク(値動きの変動の大きさ)
投資信託の値動きの大きさもチェックしましょう 運用成績が良い投資信託は、その分リスクを大きくとって運用している可能性があります。投資信託の値動きの大きさは「標準偏差」(詳しくは関連項目(3)をご覧ください)でチェックできます。数値の大きい投資信託ほど値動きが大きい投資信託であるといえます。基準価額の動きが大きい投資信託は、短期的には損失を出す可能性も高いと言えるでしょう。
ふくろう教授の投資信託ゼミナールのご利用にあたって
当資料は、投資教育に関する情報の提供を目的として、ニッセイアセットマネジメントが2017年12月に作成したもので、特定の有価証券等の勧誘を目的とするものではありません。
投資信託に関する留意点
- 投資信託はリスクを含む商品です。運用実績は市場環境等により変動し、運用成果(損益)はすべて投資家の皆様のものとなります。元本および利回りが保証された商品ではありません。
- 投資信託は値動きのある有価証券等に投資します(また、外国証券に投資するファンドにはこの他に為替変動リスクもあります。)ので基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。ファンドは投資元本の保証や一定の成果は約束されておりません。
- 分配金額は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定しますので、あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。運用状況によっては、分配金をお支払いできない場合もあります。また、分配金は投資信託財産からお支払いしますので、基準価額が下がる要因となります。
- 投資信託は保険契約や金融機関の預金と異なり、保険契約者保護機構、預金保険の対象となりません。証券会社以外の金融機関で購入された投資信託は、投資者保護基金の支払い対象にはなりません。
- 投資信託をご購入される際は、必ず投資信託説明書(交付目論見書)をお受け取りになり、内容をご確認の上ご自身でご判断ください。
当資料に関する留意点
- 当資料に記載されている情報は、正確かつ信頼しうると考える情報源から入手した情報およびその情報を基に作成した情報であり、情報の正確性等については万全を期しておりますが、入手情報の誤り、またはその他の要因が有りうるため、当資料に記載される全ての情報の正確性、適時性、完全性等を保証するものではありません。
- 当資料のグラフ数値等はあくまでも過去の実績であり、将来の投資収益を示唆あるいは保証するものではありません。また税金手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。
- 当資料のいかなる内容も、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。
- 当資料の内容について、予告なく更新、変更、削除等をさせていただくことがあります。