投資信託の「運用の手法」や「運用スタイル」は、いろいろあります。そしてどんな「運用の手法」や「スタイル」をとっているかによってその投資信託の値動きも変わってきます。それでは、どのような「運用の手法」や「スタイル」があるのでしょうか?

投資信託の運用手法は?

その前に投資信託はどんな「人」たちによって運用されているのか説明しておきましょう。

投資信託を運用する人を「ファンドマネージャー」、彼らの運用の判断となる各企業の分析を行なう人を「アナリスト」といいます。

投資信託は「ファンドマネージャー」と呼ばれる資産運用のプロによって運用されています。ただ、彼らが好き勝手に運用できるという訳ではなく、運用手法、運用の対象、株式や債券の組み入れ比率などの基本的な方針が投資信託ごとに決められていて、そのなかでファンドマネージャーが運用の指示を出しているのです。

また、投資対象となる株式や債券、またそれを発行する企業の調査は「アナリスト」が行ないます。なかにはファンドマネージャーがアナリストを兼任する場合もあります。

運用手法の種類

1.インデックス運用とアクティブ運用

投資信託の運用手法はさまざまです。例えば、「市場平均並み」に収益の獲得を目指す「インデックス運用(パッシブ運用)」と、「市場平均を上回る」収益の獲得を目指す「アクティブ運用」という2つの手法があります。

インデックス運用は、「どんなに情報収集や企業分析を行っても、こうした情報は既に株価に織り込み済みだから、市場平均(インデックス)を上回る運用成果を得ることはむずかしいはず」という考え方にもとづいています。

一方、アクティブ運用は、「情報が株価に織り込まれるまでには時間差があるので、情報収集や企業分析を行うことで、市場平均(インデックス)を上回る運用成果を得ることができる」という考え方にもとづいています。インデックス運用とアクティブ運用のどちらが優れているというわけではありません。

2.組み入れる銘柄の属性による分類(バリュー・グロース、大型株・中型株・小型株)

株式で運用する投資信託の場合、どんな株式に投資するかでその投資信託の性格が分かれます。たとえば、企業の規模(発行済株式の時価総額)によって大型・中型・小型に分けたり、株価の割安度や企業の成長力などによってバリュー・グロースに分けることがあります。

株式を発行している企業の規模によって分ける
一般的に時価総額と呼ばれる数値で判断します。時価総額とは、その企業が発行している株式数に株価をかけたものです。
  • 小型株(時価総額が小さい株式)に投資する投資信託
  • 中型株(時価総額が中規模の株式)に投資する投資信託
  • 大型株(時価総額の大きい企業)に投資する投資信託
株価の割安度や企業の成長力などによって分ける
たとえばPER(株価収益率)やPBR(株価純資産倍率)と呼ばれる指標を目安にすることがあります。
PER(株価収益率)=株価÷1株あたり当期純利益(EPS)
PBR(株価純資産倍率)=株価÷1株あたり純資産(BPS)
  • バリュー運用
    バリュー株(割安株)で運用する投資信託。バリュー株とは、業績や保有資産からみて株価が割安な銘柄。PER(株価収益率)やPBR(株価純資産倍率)の低い企業。
  • グロース運用
    グロース株(成長株)で運用する投資信託。グロース株とは、企業の売り上げや利益の成長率が高い銘柄。将来の成長が期待できることから、現在の業績や保有資産からみた企業の価値に比べて株価が高い傾向にある。 PER(株価収益率)やPBR(株価純資産倍率)の高い企業。
バリュー運用は割安と判断した銘柄に投資して評価されるのを待つ運用スタイル、グロース運用は将来的な成長が見込める銘柄を狙って投資する運用スタイルです。そのほか、特定のテーマに関連する銘柄に投資する「テーマ型運用」を行う投資信託もあります。

ニッセイアセットマネジメント

ふくろう教授の投資信託ゼミナールのご利用にあたって

当資料は、投資教育に関する情報の提供を目的として、ニッセイアセットマネジメントが2017年12月に作成したもので、特定の有価証券等の勧誘を目的とするものではありません。

投資信託に関する留意点

  • 投資信託はリスクを含む商品です。運用実績は市場環境等により変動し、運用成果(損益)はすべて投資家の皆様のものとなります。元本および利回りが保証された商品ではありません。
  • 投資信託は値動きのある有価証券等に投資します(また、外国証券に投資するファンドにはこの他に為替変動リスクもあります。)ので基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。ファンドは投資元本の保証や一定の成果は約束されておりません。
  • 分配金額は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定しますので、あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。運用状況によっては、分配金をお支払いできない場合もあります。また、分配金は投資信託財産からお支払いしますので、基準価額が下がる要因となります。
  • 投資信託は保険契約や金融機関の預金と異なり、保険契約者保護機構、預金保険の対象となりません。証券会社以外の金融機関で購入された投資信託は、投資者保護基金の支払い対象にはなりません。
  • 投資信託をご購入される際は、必ず投資信託説明書(交付目論見書)をお受け取りになり、内容をご確認の上ご自身でご判断ください。

当資料に関する留意点

  • 当資料に記載されている情報は、正確かつ信頼しうると考える情報源から入手した情報およびその情報を基に作成した情報であり、情報の正確性等については万全を期しておりますが、入手情報の誤り、またはその他の要因が有りうるため、当資料に記載される全ての情報の正確性、適時性、完全性等を保証するものではありません。
  • 当資料のグラフ数値等はあくまでも過去の実績であり、将来の投資収益を示唆あるいは保証するものではありません。また税金手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。
  • 当資料のいかなる内容も、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。
  • 当資料の内容について、予告なく更新、変更、削除等をさせていただくことがあります。